インスタグラム発!地方創生

 

「インスタ映え」という言葉が流行語大賞をとるくらい、インスタグラムは多大な影響力を持つ大人気のSNSと言えます。インスタグラムの公式発表では、世界の月間アクティブユーザー数(MAU)は現在10億人を超えており、日本国内のユーザー数も2000万人を突破しています。

 

この、すさまじい勢いで急成長をしているインスタグラムを地域創生に活用し、成果を挙げている地域も次々と誕生しています。

 

地域創生の目的は、

・人口流出の歯止めと転入・定住者の増加

・地場産業の振興

・安定した雇用

・観光客の動員

・ふるさと納税の増収

地域によって目的はさまざまでしょう。

地域創生の実現にあたり、インスタグラムのユーザー層はとても魅力的です。日本のインスタグラム(Instagram)のユーザーは、20代、30代の女性が多く、男女あわせても10代~30代の若者層がメインユーザーとなっています。これは、人口減少や超高齢化が進む地域に活性化の息吹を吹き込む年代層と言えます。

 

また、SNSの中でもインスタグラムは、写真や動画などの視覚情報がメインです。百聞は一見にしかずという言葉通り、文字や文章の情報よりもビジュアルの方がひと目でわかります。言葉の壁を越えて世界中の人がそのビジュアルから地域の魅力を実感することができる点もインスタグラムの強みと言えるでしょう。

 

しかし、ただビジュアルを投稿しただけでは不十分です。インスタグラムの女性ユーザーの6割は、ハッシュタグ検索を活用しており、ハッシュタグ検索から商品やサービスを購入する割合はとても高くなっています。また、ハッシュタグをフォローしているユーザーもいます。ですから、ターゲットにリーチできるハッシュタグ付けが肝心です。成果の決め手と言っても過言ではありません。

 

今、多くの企業がインスタグラムを活用したマーケティングに注目しています。それは、インスタグラム広告の充実した機能により、認知度の向上とコンバージョン獲得を実現できるからです。Facebookとインスタグラムのユーザーデータによりターゲットの詳細設定ができるため、質の高いリーチが可能です。タイムラインの広告とストーリー内にも広告動画を投稿する際も自然な感じで宣伝ができるため、ユーザーにも受け入れられやすいと定評があります。

 

2018年6月、インスタグラム(Instagram)は日本でもショッピング機能をスタートさせると発表しました。利用すれば地域の産業の発展にもつながります。インスタグラムから広がる可能性は無限大ですが、そのためには魅力的なビジュアルの投稿や、親しみの持てるキャプション・ハッシュタグづくりも必要です。また、一方的な宣伝だけでなく、ユーザーが興味を持ち参加したいと思うキャンペーンを開催するなど色々な方法が考えられます。インスタグラムで魅力を多くの方に知ってもらい、地域創生を実現しましょう。

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